DCF法
現在価値の算定方法がDCF法。
後述するように、定義式を見る限り、収益が安定している企業ならやれるかもだが、例えばハイテク株のような、価格にかなりの期待が織り込まれてしまう、かつその期待が自己強化的に価格を吊り上げてしまう場合は、DCF法はによる評価は向かない。
例えば、法的な拘束力が強く、かつ投機マネーの流入に伴う流動性の増加が抑えられる(※)不動産の価格、及び賃料などの予測においてはDCF法が適していることがある。
※都内３区で実需と乖離する”例外”が見られた
閑話休題。
参考書の現在価値の定義式は
CF:キャッシュフロー
r:割引率
$\sum_{t=1}^{t=n}\dfrac{CF_{t}}{(1+r)^{t}}$
毎年のキャッシュフローを割引率で除して累積させたのが現在価値。
例題
1年後のキャッシュフローが1万円で割引率が0.1。現在の株価が10万円。
1年後のキャッシュフローの割引現在価値は
$ = \frac{10,000}{(1 + 0.1)^1} = \frac{10,000}{1.1} \approx 9091 \text{ 円}$
現在価値10万円に割引価値を加算して
$9091+100000=109091$…①
この会社が1年後に確実に1万円稼ぐ、かつ割引率が0.1、かつ100株発行なら、時価総額が10909100円より安いなら買うべき。高いなら見送る。
将来キャッシュ・フロー計画が高い確度で計算可能で、客観的に妥当な割引率を算出、適用できた場合には、他の方法では得られない個別資産の特殊性を踏まえた評価が可能となる方法とされる。
株は流動性が高すぎる。かつ干渉する変数が多すぎて予測が難しい、かつ利益の稼ぎ方って自らの性質そのものが自らの価値に介入※してしまう。
※例)毎年安定して稼ぐ企業はそれが評価に含められる。収益が不安定ならその分が割り引かれる。よってDCF法による価値の算出は難しい、か使い物にならない。
法や流動性による制限が価格及び賃料の急激な変動を抑えている不動産は、その価値を収益性で翻訳しやすい。
割引率
Weighted Average Cost of Capitalの略称。企業全体の資本コストを算出する際に用いられるもの。株主資本コストと負債コストの加重平均。WACCに投下資本をかけると、資本コストが求められる
$D:負債$
$E:株主資本$
$r_{d}:返済利率$
$r_{e}:株主の期待利益率$
$実効税率:T$
$WACC$
$=\dfrac{D}{D+E}×r_{d}(1-T)+\dfrac{E}{D+E}×r_{e}$
資金調達に伴う利払いと株主の期待利益(配当)の荷重平均がWACC。
これだけで直感的に理解できる人もいるだろうが、僕には難しく感じるので、分かりやすく具体的に計算してみる。
法人税率:0.3と仮定。
無借金で利益100のA社と借金して利息20払って利益800のB社の総支払額を比較。
前者Aは
100×0.3=30
後者Bは
80×0.3=24
30-24=6
Bは税が6軽い。
理由は、利息の支払い分だけ利益が圧縮されて、法人税が下がるから。
仮に前者と後者を同じ効率でキャッシュを生み出すマシーンだと仮定するなら、借入をして他人資本を入れてレバレッジをかけるだけで法人税を含めた最終的な総支払額が下がる。
支払い利息分だけ法人税が安くなる、
20×0.3=6
これは、法人税額が借入額と金利に連動すると、すなわち金利が6軽くなると解釈できる。
つまり、この分だけ利払い(利率)が圧縮されると考えるのが妥当。
それを踏まえて計算
$\dfrac{14}{20}=0.7$
$r_{d}×0.7$
実質的な金利負担は$r_{d}$の0.7倍。
すなわち、年利2%を1.4%に低下させると解釈できる。
この解釈に誤りがないかをAI確認。
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