TLTの理論価格

現在の市場環境から、以下の変数を設定。

TLTの分配金利回り： 3.8%
割引率=長期国債金利:4.4%
デュレーション≒平均年限:25年
※TLTは償還がないから購入時に償還時の利回りを確定させる国債とは表面の利回りが異なります。

DCF法による評価の結果。
理論価格($PV$):  91.30 USD
現在値:90.82 USD

両者の差は米国の財政の持続可能性や地政学的な緊張への懸念が織り込まれている？

例えば、2020年以降
1.米はロシア資産の凍結
2.ベネズエラの大統領を拘束
3.イランとドンパチ
4.中国と関税戦争
5.欧州や日本を関税で恐喝
6.グリーンランドを脅迫
7.近隣のメキシコは内戦
などを強行し、投資家や他国を不安にさせています。

米国債が売られています。

感想としては
DCF法の計算は簡単だけど、割引率を決定するのが難しいよね。特に最近は。

AIに聞いてみた。

割引率 $i$ を構成する内部変数

最近の国債の下落は何を反映しているのか。

• $\pi^e$ (Expected Inflation): 期待インフレ率。通貨価値の目減りに対する補填。

5.AIによる生産性向上への期待。
生産性が高まると経済が成長する、株が上がる。
投資家は「債券なんか持ってる場合じゃねー」と債券を売ってその資金を株に投資します。

すると株価が上がり債権価格は下がります。
債券の利息と株価の期待が均衡する所で債券の割引(下落)が止まります。

• $r^*$ (Real Interest Rate): 期待実質成長率（潜在成長率）。現在の消費を我慢することへの純粋な報酬。

債権は年限が長くなると、デュレーションが大きくなります。

例えば政策金利が1%上がると年限の短い短期債は1%程度下落で済みますが、10年債などの長期債は8〜10%下落します。

長期的な不確実性に対する債券投資家の要求する保証料がタームプレミアムが上乗せされるからです。

既述のように、インフレ率や潜在成長率と債券への期待は反比例します。今はインフレへの懸念が勝る環境です。

だから債券が売られて値下がりしまています。

• $TP$ (Term Premium): タームプレミアム。期間が長いこと、および上記予測が外れるリスク（ボラティリティ）への保険料。