2024年はアメリカヤバイんじゃない

よもやま話

ガソリンℓ/170円にはたまげました。
まだ上がるっぽい。
沖縄は車社会なので生活を直撃します。

日本の企業物価の速報値見ると2020年から暴騰しています。
まだ消費者物価に反映されていないので2.5%程度で済んでますが、そろそろ企業努力も限界なので価格への転嫁が始まるでしょうね。

世界的なインフレに加えて円安も進んでいます。
ドルの価値が下がっていて、そのドルに対して円の価値が下がっているってことですから、日本の消費者にとっては苦しいですよね。

アメリカの物価は今月の発表では前年比8.6%まで上昇しています。
日本はアメリカの犠牲となることを通達されているのか円安が進んで現時点で134円。

韓国ウォンより弱い日本円、70年代に逆戻りの激烈円安がもたらす「悪いインフレ」の末路 | 有料記事限定公開 | ダイヤモンド・オンライン
ダイアモンドオンライン

円の価値(実質実効為替レート)は50年前、1970年代前半、オイルショックの時期と同じ水準です。
1970年というとマクドナルドが日本に初めてできた年で高度経済成長期を経て先進国の仲間に入ろうって時期ですからね。
日本人の感覚的にはまだまだ先進国ですけど、データだけ見ると落ちぶれていますよ。

スリランカはインフレで国家運営が危機に陥っています。
途上国はどこも危険そうです。
日本は金利を上げれば多少は円高方向へ振れるのでまだ余力はありますが、宗主国アメリカは裏切れないのでこのままジリ貧でしょうか。

アメリカ政府とその取り巻きはちょっと想定外のインフレに慌ててるんじゃないかってすら思います。
11月の中間選挙に備えて少し株価を上げたい状況ですが、このインフレ率だと利上げやむなし。

中間選挙の年の犠牲は受け入れるとしても2024年の大統領選挙は株価爆上げで迎えたいでしょうから、2023年以降の政策の自由度を高めるために今年はインフレを放置できない。

でも、さすがに暴落させると政権運営に響くから避けたい。
株価は最低でも今のレンジで推移させて中間選挙後、今年の末か来年の半ばまで延命して、その後に暴落してもらわないと困る。

下がったら情報を供給して株価を支えるってやり方をやっていますが、それはオオカミ少年と同じで何度も通用しない。
徐々に身動きが取れなくなっていると思います。

アメリカの格差社会はもう限界で今度の中間選挙は分かりませんが、2024年大統領選挙は内戦みたいなことが起こるんじゃないかって予感がします。
前回の大統領選挙はトランプ派が暴動を起こして不正選挙を訴えていました。
暴動の口実はなんでもいいんですよ。
次の2024年も共和党の負け方次第では同じような口実で暴動がおこるんじゃないかってことです。

ちょっと陰謀論チックですが、ブロックチェーン→脱炭素→コロナ→ウクライナ危機→インフレ→食糧危機?
この流れって奇妙だと思いませんか?
ハイパーインフレで通貨がごみになったらブロックチェーン技術による配給制に移行、マイナンバーみたいなID持たせて管理すれば1984のできあがり。

サル痘やら小出しにしてるので、いくつかあるシナリオのうちの一つが実行されてる感じします。サイバー攻撃とか気候変動とかネットワークをシャットダウンする口実はいくらでもありますから、最終手段はインターネットの攻撃になる気がします。

WHOとか国連みたいな組織を国のトップに据えれば今の権力構造を維持したまま集権化できます。
まるで共産主義革命を見ているような。

食糧危機に関しては最近よく聞きます。

googleトレンド

googleトレンドで食糧危機調べてみましたが、2022年の3月から増えてます。
本当に食糧危機が起きているからとも考えられますが、食糧危機プロパガンダが始まっているとの見方もできます。

加えて最近は銃乱射の報道が多い。
テキサスメリーランド
今週だけで13件の銃乱射事件という衝撃
2020年から73%の上昇。
これは銃乱射多いよね怖いよねってことを言いたいのではないんです。
この情報を流す意図です。
銃社会のアメリカは銃の事件が頻繁に起こっているはずなので、言い方はあれですが日常茶飯事。
情報を流す回数が多いと自然と脳に認知されて絶望して自殺しようとしている人にMEMEとして寄生して行動を支配します。
銃乱射の情報が多く流されると連鎖的に銃乱射が起こるはずです。持論ですが。

特に今のように経済的に弱っている社会では自暴自棄になっている人が多く伝染が起こりやすいと思います。

所謂認知戦ってやつです。
事実はどうあれ銃乱射事件が多いですって情報を流しつづければ、その行動は伝染していきますから、最初は嘘だったことが真実になっていきます。
これが2024~2030年へ向けてのプロパガンダなら恐ろしいと思いませんか。
銃社会アメリカの内戦は想像するだけで恐ろしい。

で、例えば中国共産党やロシアはネットやテレビに認知戦のプロを投下しているはずです。
例として中露を挙げましたが、それは欧米の共産主義者の資本家でも誰でもいいです。

要するに、情報戦のプロが2024年の大統領選挙以降に向けて工作を行っている可能性があるんじゃないのって。
歴史の大きな流れとも取れますが、一方で一貫した陰謀だって見方もできると思います。
人種、LGBTなどなど誰も気にしないような下らない分類で米国は分断されていますよね。
僕が共産主義者、または中国共産党なら上手くいってシメシメと感じます。

歴史の流れにしろ誰かの陰謀にしろ2024年は節目というか、分かれ目になる年じゃないかって気がします。

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Die Hard – ダイ・ハード
この記事を書いた人

第41第東洋太平洋(OPBF)ウェルター級王者
元WBC世界同級34位
元WBO-AP同級3位
元角海老宝石ジム所属

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