【陰謀論？陰謀？】加速するインフレと中国のドルへの挑戦　【必然？妄想？】

歴史の大きな流れに過ぎないのか。
それとも誰かの陰謀なのか。
ただの僕の妄想なのか。

基軸通貨ドルへの挑戦

※フィクションです。

ドルのインフレ

この物語のスタートは恐らくコロナ。
おかしいよなあってことが多かった。

次にアメリカの株価指数。

ドルが大量にばらまかれるようになった時期、つまり2008年のリーマンショック直後からグラフの傾きがきつくなり、さらに2019年頃のロックダウン直後からは株価はほぼ垂直になっています。
貨幣供給量と株価の相関性、また株価が決定される需給メカニズムから考えて、貨幣供給量の増加が株価を押し上げているのは明白です。

以下の長期の株価と貨幣供給量の推移を見てください。
小さいバブルは終わってるんですが、でっかいバブルがまだ終わってないと思いませんか。リーマンショックから。
もっと言うと1990年代末のドットコムバブルから、30年間ずっと。
株価がフラクタルだとするなら、でっかいバブル崩壊で赤点線を突き破るのが必然かもしれません。
イカロスじゃないですけどね。高く飛び過ぎると蠟の羽が解けます。

ドットコムバブルの最高値の更新は15年後。リーマンショックの後に貨幣供給を繰り返し無理やり株高にしている感じ。

バブル崩壊の予兆を説明する逸話にこんなものがあります。

有力な政治家であり、投資家としても大成功をおさめていたジョセフ・ケネディは、あるときニューヨークの街角で靴磨きの少年に靴を磨かせていた。少年は目を輝かせて、あれこれと株式市場の話を熱心にする。ケネディは、その様子を見て不安に感じ、家に戻ると持ち株の売却の注文を出したのである。後世「暗黒の木曜日」として知られる世紀の大暴落が起きる直前のことだった。

バブル崩壊の予兆

最近、米国株安全神話が蔓延していると思います。
NISAで米国株への積み立て投資を始めたって人が僕の周りでかなり増えました
米国株は何度も危機に耐えてきた、だから米国株の長期投資に賭けるのは失敗しない、何も考えずに積み立てるだけでいいって論調が流行り出しましたよね。

上のケネディの逸話と同じではないでしょうか？

以下は金と米国株価の比較。
2000年代の始まりにかけて同じように上がっています。
株（企業価値）が高くなったのではなく、実質的にはドルの価値が希釈化された結果、ドル換算された株価が高く見えているだけ。
株価だけでなく、ドルに対して何もかも（特に金融資産）が高くなっているってことです。
貨幣供給を行うと普通はインフレが起こりますが、現状は暗号通貨や米国株がそれを吸収してくれています。

今年に入って米国の中央銀行の利上げ方針の発表後はズルズルと株価が下がっています。
有事で物価高騰のパニックが起きて株価に吸収されていた貨幣が価値の保存がきく原油、穀物、貴金属などの現物へ流れ出した時が恐ろしいですよね。

原油の高騰

次にインフレと切っても切れない原油について。

原油の高騰は以下のグラフを見れば一目瞭然ですが、ロシアウクライナ戦争（2022年2月24日）の前から始まっています。

簡単に原油価格の年表を振り返ります。

2013に起こったシェール革命によって原油価格は一気に下がりました。
その後は価格が低いまま推移していましたが、2020年のロックダウンによる原油需要の低下とともに価格も大きく下落しました。
その後は元の価格帯を超えて高騰しています。

原因としては二つ。
一つはコロナで一度停止した採掘量を元に戻すには機械的に時間がかかるため、需給バランスの崩れが価格に反映されいていること。
あと一つは急進的な脱炭素の潮流から将来的には原油の需要が落ち込むとの予測を受け、OPECが原油の生産量を抑えて価格を釣り上げていること。

ウクライナ危機が起こる前から価格を押し上げようとする流れがあり、今はダメ押しが入った形で価格が高騰しています。
現在100ドル付近に落ち着いているのは世界各国の半年間の原油協調放出が決定しているからです。
4月から半年なので10月まで。
11月の米中間選挙に合わせています。
中間選挙までは原油価格を抑えて票を集めておきたいバイデン政権の思惑が透けて見えますね。

ロシアへの経済制裁

欧米はロシアへの経済制裁としてSWIFTからロシアを排除しました。が、効果はありません。
オラオラオラとメディアでの威勢はいいのですが、欧州のインフレが7.5%へ到達したことを考えると先にEUが倒れてしまうかもしれませんね。

余談ですが、こっそりとロシア産原油が輸出されています。
誰が買っているかが気になるところですが、分かりませんでした。
インドや中国、ヨーロッパだとは思いますが、仮にアメリカが買っていても僕は驚きません。
米国は世界最大の石油産出国ですが、シェールオイルは採掘コストがかかり、原油高や資源高で採算が合わなくなっている可能性があります。
安いロシア産原油を輸入した方がコスパがいいです。

原油がこっそり輸出されているニュースのように各国の権力者が口裏を合わせて政治ごっこをしているだけの可能性を考慮しなければなりません。
建前と本音が使い分けられていることを理解していないと、一体何が起こっているのかが理解できません。基本的に嘘ついているんですから。

メディアでロシア憎しを喧伝している割にはEUはロシア産原油を買い続けています。口汚く罵り合っているように見えて、テーブルの下でガッツリ握手しているわけです。
この行動が本音なんです。政治トークで辻褄を合わせているだけ。
言い方が悪いですが本当に茶番としか思えません。

日本のメディアの報道が一方的なことから国内のメディア、政治が欧米の一部の資本家の影響を強く受けている確率は高いと思っています。
日本と違いアメリカで色々な角度のニュースが流れてくるのは中露などの工作活動が行われていること、アメリカ国内の資本家も一枚岩ではないことが理由だと考えています。異なる資本家陣営に分かれて情報戦が行われているのが妥当だと僕は考えています。

以下はロシアルーブルの対ドルでの値動き。
SWIFT排除から一瞬だけ下落して元の水準まですぐに戻っています。
EUはロシアから原油を買い続けていますし、論理的にルーブルは実体のある原油と結びついた通貨ですから、簡単にルーブルの価値は下がりません。
EUは威張っている割にはこんな風にロシアに足元見られています。

そして、このルーブルの強さこそがペトロダラーシステムにより原油と結びつけられたドルの基軸通貨たる所以を示しています。
アメリカが中東へ何度も戦争を仕掛けてきた説明になるでしょう。
原油を使ってドルの購買力を高く維持できれば、アメリカは世界中を買いたたけるわけですから。
中国が基軸通貨ドルへ挑戦する理由もこれ。

経済のブロック化

閑話休題。
アメリカの信用とドルの購買力が失われつつある世界は少しづつ次のフェーズへ移っていくはず。

ブロック経済
他のブロックへ需要が漏れ出さないようにすることで、経済保護した状態の経済体制のこと。

ブロック経済

ロシアのSWIFT排除に慌てたのは米国と敵対、もしくは隠れて敵視（一番多いと思う）している国家です。
SWIFTという、たった一つのシステムに依存することの脆弱性に気が付いて中国との結びつきを強め始めました。
たった一国の一存で国家が破綻させられるわけですからね。
リスクヘッジとしての人民元が台頭し始めています。

恐らく、論理的な帰結は経済のブロック化です。
少しづつ、数年かけてドル経済圏と人民元経済圏に分断されていく確率が高いと思います。
インドは欧米なぞ知ったことかとロシア産原油を格安で購入しています。

日本のメディアはアメリカのメディアの情報をそのままたれ流しているだけなので、まるでロシアがどんどん追い詰められているように見えてしまいますが、実際はどちらが追い詰められているのか分かりません。
ロシア産原油をEUが禁輸？するとかって言ってますが、どうでしょうか。そんなことをして追い詰められるのはどっち？
中東諸国は欧米の足元を見て高額で原油を売るでしょうからね。
ロシアから格安で原油を輸入していたドイツ経済なんてメタメタにやられるのでは？

孤立しているのは果たしてロシアなのか欧米なのか。
中露と結びついている国は独裁体制を強いており、それらの国は資源国です。当然核保有国であり、人口も多い。
資源、核、市場。交渉の場にカードを多く持ち込んでいるのは？有利に手札を切れるのは？
ロシアはSWIFTという言わば欧米の切り札に対してゴールド、資源、人民元などカードを入念に用意していました。
日本の政府、ひいては日本人はこの勝負どちらが勝つのか予想し、そちらへ賭けなければなりません。

ロシア中央銀行は外貨準備の一部をドルから金に換えた。さらに同国の公的金準備量が２０００トンを超えたところで、買いの矛先を人民元に向けた。さすがにルーブルを国際通貨として認知させることは現実的ではなく、人民元を支えることによって中ロ協調でドル一極支配体制に風穴を開ける目論見が透ける。

サウジ、「原油輸出を人民元決済」構想

こんな風に中東の反米国家は中国との結びつきを強めています。

日本（欧米側）の視点なら悪者ロシアにお灸を据えている正義の欧米連合という構図に見えますが、一方で横暴なアメリカに嫌気がさした各国の心理を利用し、力を増大させ始めた中国がドルへ挑戦している、という風にも見えます。

さらに別の視点では「アメリカ対中国」よりはむしろ、その両陣営の裏側にいる資本家の覇権争いという見方もできると思います。

食糧危機

誰が仕掛けているのかは定かではないのですが、既に次のフェーズの準備が着々と進んでいるように見えます。

中国は世界中の穀物を買い漁って食糧備蓄を加速させ、現在時点で世界中の穀物の半分以上を握ってしまっています。

関係あるか分かりませんが、中国政府が国民へ食糧備蓄要請しているというニュースもあります。

コロナ→戦争→？？？
次のフェーズを考えてみます。

世界の穀物市場では、６年連続の記録的生産の結果、穀物在庫も８億トン弱となり、過去最高水準に積み上がっている。しかし、世界の穀物在庫の過半（小麦の51.1％、トウモロコシ６8.8％、コメ59.8％）は中国の在庫であり、その量は小麦、トウモロコシ、大豆、コメで5億ﾄﾝに近い

中国のしたたかな戦略　危機感薄い日本

小麦、トウモロコシ、コメは半分以上が中国のもの。

世界最大の小麦生産国である中国の小麦輸入量が、2020年以降1000万トン前後まで急増し、世界の小麦需給はタイト化への一要因になっている（下図参照）。特に、中国は、ロシアがウクライナ侵攻を始めた2月24日、ロシアからの小麦輸入を拡大すると発表。中国はこれまで、ロシア産小麦に対して、植物検疫を満たしていないことを理由に輸入制限を行ってきた。しかし、今回の措置ではそれを全面解除し、ロシアのどの地区からも輸入可能にした。西側諸国による経済制裁に追い詰められるロシアにとって、その恩恵は小さくない。

中国のしたたかな戦略　危機感薄い日本

世界最大の小麦生産国が世界中の小麦を買い占める理由ってなんでしょうね。

世界中の穀物が中国へ集まる一方で穀物の生産コストは原油や肥料価格の高騰と連動して日に日に上がっています。
世界有数の穀物と肥料輸出国であるロシアとウクライナの戦争の影響とそれに伴う欧米の経済制裁によって輸出が滞ってしまっているからです。
来年以降の作付けは戦争の影響で行えていないのが現状なので、来年以降は収穫を見込めない状況であるようです。

食糧供給が着々と遮断されており既に購買力の乏しい発展途上国ではパーム油が高騰し国民の疲弊が始まっています。
インドネシアがパーム油の禁輸を発表しました。
これは自国民を守るための行動で今後この類のことが増えてくるはずです。
肥料、種子の奪い合いになれば価格がより高騰し発展途上国では手が出せなくなるので大飢饉で大量の子供達が死にます。

果たして日本の壊滅的な食糧自給率で耐えられるでしょうか。
気候変動、食糧供給の逼迫を見越して戦略に組み込んだ動きなのか、それともこれこそが中国共産党の戦略なのかは分かりませんが中国共産党は用意周到、本当にしたたかですよ。
中国バブルは崩壊すると言われ続けていますが、壊れることはありません。中国共産党は経済を熟知しているはずだと僕は思います。貨幣供給の増加がどう経済へ影響するのかは研究し尽くしているはず。
コロナは確か中国発でしたよね。

最近はこんなニュースが散見されます。
コロナ対策として上海と北京を封鎖、中国有数の港である上海が輸送停止。
モノと人の移動を制限しているので、これもまたインフレ要因。
中国共産党がアメリカ民主党（背後の資本家）と組んでインフレを仕掛けているという見方もできます。

さらに気になるニュースもあります。
アメリカの干ばつ。
歴史的な干ばつが起こっている可能性が指摘されています。
アメリカも大規模な農業を行っていますからね。干ばつで土から水が干上がれば植物は育ちません。
この傾向を予測し、戦略に組み込んでいたのかもしれません。

ここまでの流れは一貫しています。
現在は経済圏の分断による供給逼迫による物価高騰、世界的な景気後退。
ドル崩壊の第一加速曲面。
米国、EUの株価暴落とそれに伴う不況時の各国中央銀行の行動は注意深く観察しなければなりません。
中国共産党の激烈な競争を勝ち抜いたスーパーエリートは世界的なハイパーインフレによって基軸通貨ドルとEU、NATOを諸共駆逐してやろうって絵を描いているかも。

コロナ→戦争→ブロック化？→食糧危機？→？？？

ベーシックインカムと仮想通貨

中国はデジタル人民元による財政支援を開始しました。
恐らくこれは来るべき世界へ向けた実験です。

世界の分断と食糧インフレでドルの勝ちが下落して何も買えなくなった時、救世主的に現れるであろう誰かが、新たな経済、社会システムを提唱。

インフレ抑制のための中央集権化が進み、ベーシックインカム導入で新通貨を普及させることができれば支配は盤石になります。
ここ数年で急速にベーシックインカムの議論は広がってきましたよね。
僕らの思考にベーシックインカムという観念を植え付けるための情報戦だったのかもしれません。

陰謀論的に考えてみましたが、これらの一貫性は人類の集合的無意識が引き起こしている、歴史の大きな流れの一部なのかもしれません。
しかしもしも、これらの流れを練りに練りこんでいた集団がいたとするなら、恐ろしいまでの用意周到さです。

参考書籍

貨幣経済については以下の書籍を参考にしました。
インフレ、貨幣供給、国債、中央銀行などの関係性を体系的に学ぶことができます。
難しい数式なしで貨幣経済について学べ、「貨幣は負債の記録である」という新たな貨幣観を学ぶことができます。